ここでは、 Principled-led（原則主義）を詳細に見ていきたいと思います。

　社会でも会社でも大まかな法律やルールはあります。例えば、窃盗や身体的暴力であれば、誰にとっても明確にやってはいけないことと簡単に納得がいくでしょう。ただ、生活したり働いているとルールには書ききれないような状況に出くわすのはごく普通のことでしょう。そのため、ルールを越えて、何が正しい行動なのかを、明確な道義・原則と信条をもって選択、実行することがとても重要です。

　日本ではよく「上司（会社）に言われたとおりにやっただけ（なので、不正行為を知りながら行ったが自分は被害者で無罪）」「みんながやっていた（だから、不正行為と知りつつ行ったが自分は有罪であるはずがない）」という言い訳を大企業の重役等からも聞きますが、ヨーロッパではまず聞いたことのない言い訳です。もちろん不正行為はヨーロッパでも起こりますが、自らの利益を得るために道義・原則をかなぐり捨てたことを意識している人々もいれば、道義・原則と信条なんてなんの役にも立たないと思っている人々はどこにでも少数は存在するでしょう。また、不正行為を強要されたときに疑問を投げかけ、拒否すれば仕事を首にすることを示唆された場合、すぐに生活が全く立ち行かなくなるという場合は、証拠はきちんと記録して第三者機関、或いは社内のWhistle Blowerを扱う部署に相談する場合もあるでしょう。この時点ですぐ仕事を辞めて専門機関にWhistle Blowerとして訴える人々もいます。自分で不正行為に加担した場合（＝何の疑問も投げかけず、どの機関にも相談せず上司に言われたままに不正行為と知りつつ行い続けた）は、自分は共犯であるということは明白なので、日本で聞くような言い訳は出てこないでしょう。ヨーロッパでは、基本的にキリスト教が文化のベースの一つとなっているので、「神様の前に人々は平等である」という概念は無意識に存在しているし、システムにも組み込まれているように見えます。（人種差別は、性質の違う問題のため、ここでは言及しません）そのため、日本のような上司や両親、先生といった権威のある人々への絶対服従は存在しません。また、日本では、「周りが自分をどう見ているか（ルールも守っているように見せかけることができれば、実際の行動は問われない）」に重きが置かれているように見えますが、ヨーロッパでは「自分が正しい行動を選んで実行する（周りがどう見るかは問題ではない）」ことが重要で、日本で育った人々から見るとルールがほぼ無いように見える中でも社会は機能しています。