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　「日本人は英語が苦手」と日本人の方々からよく聞きます。ヨーロッパ内では、イギリス人は外国語が話せないことで有名です。良く知られている冗談ですが、「イギリス人は、外国語も話せないし食事もまずいから、植民地をつくった（＝現地の人々に英語を話させる）」。実際は、日本でいうイギリスはUnited Kingdom（The UK）を指している場合が多く、United（連合）とあるように、スコットランド、イギリス、ウェールズ、北アイルランドの国々から構成されています。この内、ウェールズには英語とは全く違う言語のウェールズ語があり、アイルランドはオリジナルの言葉はゲール語です。ただし、どこでも英語は通じます...

  ジョブディスクリプションには、ある程度細かく仕事内容と権限・責任の範囲が記載されています。ただし、すべてをカバーしているわけではありません。例えば、プロジェクトマネージャーであれば、プロジェクトを期間内に高いクォリティーで完遂する責任があり、それを実現するための必要な権限（例／プロジェクトのメンバーの決定・変更、レポートの義務付け、必要な機器を購入する決定権等）がセットで設定されますが、これはジョブディスクリプション内ではなく、それぞれのプロジェクトブリーフ等に記載されているでしょう。ただ、ここで記載されている内容は、ジョブディスクリプションの骨組み・意図と合致していて、自然と納...

　前回、前々回は、ジョブディスクリプションの基本的な考え方とジョブディスクリプションの全体についてお話しました。今回は、残りのサラリー・福利厚生となります。

　ヨーロッパでは年棒制が主流ですが、国によってサラリーの記載方法は違います。イギリスでは年間給料が記載されていることが多く、ヨーロッパ大陸では年棒から割り出した月毎の給料が示されているのを多く見かけます。また、通常はGross Salary（支給総額ː 税金等がひかれる前）で記載されています。トルコのように自国の通貨が不安定な場合は、アメリカドルで給料を記載・支払いする場合もあります。手取...

　ジョブディスクリプションについては、基本的な考え方について以前書きましたが、今回は実際に仕事上でどのように活かされているのかを記載しています。

　ジョブディスクリプションは通常、以下の内容で構成されています。

1. ジョブタイトル   
2. 仕事内容
3. 必要なSkillsとCompetencies（コンピテンシー）
4. Relationships （社内での位置、Reporting line等）
5. サラリーや福利厚生 

　ジョブタイトルについては、日本とほぼ同じと考えてよいと思います。仕事内容については、企業側と雇用者側で仕事に対する正しいExpectation（期待・予測等）を持ち、透明性を...

　「ヨーロッパの人々は、はっきりとものを言いすぎる」ということを、日系企業に勤めている方々から聞くことがあります。逆に、日本語を話すヨーロピアンの方々から、日系企業で働く際に、日本のhigh contextual culture（高度な文脈文化）はコミュニケーションを難しくさせると聞くこともあります。ヨーロッパでは、大人であるということは言語能力も十分に発達し、精神的にも成熟しているので、明確に自分の行動や考えを説明し、かつ相手のことも良く聞き、質問が必要であれば質問しお互いに可能な限り理解を深めて、お互いが少しずつ譲歩しお互いの納得できる解決方法を探ります。意図や内...

　ヨーロッパ全般では、2，3週間のホリデーを一年に数回取るのはごく普通です。私がロンドンで働き始めたときに驚いたのは、病欠日数はホリデーから引かれないこと。人間なんだから、風邪をひいたり、病気になることもある。だから病気のときにきちんと休めることは、誰にとっても大事な保障。もちろん、給料は通常通り支払われます。3日以上続けて休む場合は医師からの診断書が必要な場合が多いですが、医師も体調が悪いのに無理に仕事に行くことは勧めません。イギリスは西ヨーロッパ内では労働者の権利が弱い傾向があるため、契約書に病欠日数の上限（7日等）を設けている場合もありますが、長期に渡って病気で休まざるを得ない場合は、政...

　ヨーロッパでのお仕事内容は、基本的にJob Descriptionの詳細と合致しています。お仕事に応募する際、求人する際は、内容をしっかりと検討する必要があります。雇用企業と雇用者との間で、仕事に対しての責任や職務が明確なため、透明性が高くフェアであるという利点があります。インタビューでも企業側とインタビューを受ける側が細かい部分までしっかりと質疑応答を行います。この「フェア （Fair、平等）」という概念はヨーロッパではとても重要ですが、日本の感覚の「平等、対等」とはかなり違う為、ヨーロピアン社員と日本人マネージメントとの軋轢・不信の原因となるケースをかなり見ました。これについては、後日。
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